抗結核薬の経口投与困難例についての調査

　　平成17年11月　

このような患者の頻度は2?5%と答えた施設が最も多く，また，年間入院数100名以上の15施設が年間5?40例を経験すると答えている。経口投与困難な期間としては，概ね2週間以内1施設，1カ月以内が多いと答えた施設が28，3カ月以内が多いのが29施設，3カ月以上使用することが多いとの答えが4施設であった。
　RFPの静注用製剤の必要性について，66施設中62施設，特に年間結核入院数50以上の施設のすべてが必要と回答した。
　以上の調査結果より，最近の結核患者において抗結核薬の内服が困難あるいは不可能であることが稀でない現状が確認された。その頻度は2%以上であり，状態改善して経口投与可能になるまで（あるいは死亡まで）1?2カ月かかる場合が多いと推定される。最近の日本における結核患者の高齢化，医学的弱者への偏在という傾向が強まっていることを考慮すれば，抗結核薬服薬困難例は今後さらに増加することが予想される。このような例については内服剤の経管投与を試み，それでも確実な投与が困難な場合には使用可能な注射剤を使用して治療を行っている施設が大半であった。さらには，RFPの座薬の院内調剤，キノロン剤の注射剤も使用するなど，治療に苦慮している現状がうかがわれる。
　注射用キノロン剤としてはCPFXとPZFXが日本で使用可能であるが，結核は保険適応外である。また学会の治療の指針では，レボフロキサシンLVFXについて記載しているが経口剤のみである。またRFPの経腸投与は吸収にばらつきが多いため，確実な効果が期待しにくいこと，耐性菌が出現しやすい可能性が考えられることが問題である。
　多くの施設では，状況が改善すればRFPも経管投与，経口投与を行っているものと思われる。しかし，全身状態不良であることが多い治療初期において，注射剤のみの2?3剤の治療，特にRFPを含まない治療では，結核の治癒の遅延ばかりでなく薬剤耐性増加の危険性が高まると考えられる。
　RFP静脈注射剤は，2002年10月に発表されたAmerican Thoracic Society/CDC/Infectious Diseases Society of Americaの結核治療の指針2)にも記載されており，その必要性，安全性，効果は確認されている。本調査において，多くの結核患者の治療にあたっている医療機関で
は，その必要性は強く認識されていた。日本においてもRFPの静脈注射用製剤が保険診療の範囲で使用できることが望まれる。

　本アンケート調査にご協力いただきました医療機関の担当者の方々に厚くお礼を申し上げます。